ようやく終わりが近づいた試用期間です。そんなとき急に延長を言い渡されたら？
滞りなく正式採用とならなかったことは好ましい状況ではないものの、これでキャリアが台無しになるということではありません。今回は、延長の知らせにきちんと応えて対処する方法を探ります。
新しい仕事の開始時に多くの企業で設けられる制度です。雇用契約の第1日目から始まり、通常3～6か月間設定されます。新しい従業員が採用された職務に合っているかを評価することが主な目的ですが、職務だけでなく企業との相性を見ることもひとつの目的です。
この間、面接官は新入社員が到達すべき業績目標を明確に定め、到達度を確認するための定期的なミーティング機会を設けることが大切です。こうすることで懸念事項や課題を早期に見いだし、必要に応じたサポートを提供することができます。
試用期間を延ばすという選択は、新入社員の適性を判断するための時間がもう少し必要だと雇用側が判断した場合にのみ出されます。理由はさまざまですが、最も多いのは以下の場合です。
新入社員が求められている業績目標に達していない
組織の価値観に即した姿勢を示していない
出勤日数または勤務態度が基準を満たしていない
大半の企業は、通常何か問題があった際に前向きな解決を図る場である試用期間中のミーティングなどから従業員に何か大きな問題がないか、順調に能力を伸ばしているかを測る方法があります。実際に何かあれば、必要と状況に応じて懲戒処分や追加の研修、サポート、カウンセリングなどが従業員に与えられます。
面接官は試用期間の延長を決める前に、このような問題に十分な対応を行わなければなりません。
大きな負担に感じるかもしれませんが、やる気をなくさないようにしましょう。延長すると言うことは、通常はその人材には雇用する価値があると雇用側が考えているということです。雇う側にしてみれば、この間に契約を終了する方が通常よりもずっと簡単であり、本当に必要がないのであれば、わざわざ引き延ばすことはありません。
実際にそうした状況に置かれた場合、最適な対処方法はどの部分に改善が求められているかを明確にすることです。積極的な改善に努め、学ぶ意欲があることを示しましょう。落ち着いて謙虚に対応し、たとえ通知を受けたことで内心は動揺していても、常にプロにふさわしい冷静な態度を失わないように努めてください。
また、当然ながらトライアル中の契約解除がその後の解除よりも簡単であるように、この制度が新入社員側の利点になることもぜひ覚えておいてください。もし仕事が自分に合わないのであれば、自由にほかを探すことができます。安定した収入を得ながら仕事探しができるだけでなく、通常の雇用契約時に必要とされるよりもずっと短い通知期限で離職できるというのも従業員側の利点です。
残念な気分になるのはわかりますが、企業側が必ずしも契約終了を希望している訳ではありません。学ぶ意欲を示して、指示および建設的な批判に進んで耳を傾け、改善点を伸ばすことができれば自身が企業の資産となれる人材であることを証明できるでしょう。有能な面接官であれば、その様子を見てきっと雇用継続を決めてくれるはずです。
