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デジタル時代にビジネス成功の鍵となるDXの概念を解説
デジタルトランスフォーメーション(DX) という言葉を耳にする機会が多くなってきました。特に、ここ数年つづいた新型コロナウイルス感染症の拡大により、テレワークの急速な普及など働く環境が大きく変化し、オンラインでの買い物やコミュニケーションの機会も増え、デジタル環境が飛躍的に発達しました。これにより、多くの企業はあらゆる面で大きくDXを推進せざるをえない状況になっています。
ポストコロナとよばれる新しい時代において、DXを成功できるかどうかは、企業の競争力やビジネスの成功の根幹に関わる重要事項となっています。パンデミック以前はDXに遅れをとっていると言われていた日本ですが、現状はどうなっているのでしょうか。
本ブログでは、デジタル時代のビジネス変革に必須のDXについて、最新の情報をもとに、あらためてその定義や日本における現状・課題など徹底解説いたします。
DXのはじまり
DXという言葉および概念は、2004年にスウェーデンの大学教授エリック・ストルターマン氏が世界で初めて提唱しました。その元々の意味は「デジタル技術の浸透が、人々の生活をあらゆる面でより良い方向に変化させる」というものです。 つまり、DXという言葉自体は本来ビジネスだけに限らず、広くデジタル技術を生活に活用することを意味しています。
次第に、この概念はビジネスでも重要視されることになりました。そして、世界中で多くの企業が業務プロセスや顧客体験の改善、新しいビジネスモデルの創出、レガシーシステムからの脱却、企業文化・組織編成の変革に、AI、IoT、ビッグデータなどの最先端のデジタル技術を活用し、高い競争力を確保することに乗り出したのです。
そして、現在、DXはビジネスの未来を切り拓く革新的な取り組みとして、ますます重要性を増しています。
DXとIT化の違い
「IT化」という言葉が意味することは、情報技術（Information Technology）を活用し、業務プロセスや情報管理の改善、効率化を図ることです。
コンピュータシステムやソフトウェア、ネットワークなどのITリソースを活用し、システムの自動化やデータの効率的な管理を実現します。業務の効率化、生産性の向上、情報の正確性や安全性の確保などが「IT化」の主な目的となります。
「DX」がデジタル技術を活用してビジネスの仕組みそのものや、社会、組織まで変革させることを目的とするのに対し、「IT化」は一部のプロセスにフォーカスします。そのため、「IT化」は「DX」の一部とも言えるでしょう。
DXとデジタル化の違い
「デジタル化」は、主に従来のアナログな手法をデジタルに変換するプロセスや手法を意味します。情報やデータをデジタル形式で扱い、コンピュータやネットワークを介して処理することにより、情報のアクセスや共有が容易になります。これにより、業務の効率や柔軟性が向上します。「デジタル化」は、デジタルデータの生成、蓄積、処理、伝送、表示など、さまざまな側面を含んでいます。
一方、「DX」は「デジタル化」を超えて、ビジネス全体を変革することを目指します。「DX」は、デジタル技術を活用して新たな価値を創造し、顧客体験の向上や革新的なビジネスモデルの構築に取り組むものです。
企業にとって、「デジタル化」は効率改善の手段として有効ですが、「DX」はビジネスの進化と成長のために不可欠なものです。
日本におけるDX推進の現状
経済産業省が2018年に発表したレポートによると、日本企業がデジタル化に取り組まなかった場合、他国との間で競争上の優位性を失い、2025年から2030年にかけて年間12兆円もの経済的損失を被ると予測されています。
このようにデジタル化への遅れが懸念される中、スイスの国際経営開発研究所（IMD）が毎年発表している世界デジタル競争力ランキングによると、2022年の日本の順位は63か国中29位となっており、前年より1つ順位を下げ過去最低の結果となっています。デンマーク（1位）、米国（2位）、シンガポール（4位）、韓国（8位）、台湾（11位）、中国（17位）などと比べても、大きく遅れをとっていることがわかります。
また、日本では中小企業のDXの取り組みが進んでいません。「DX白書2023」によると、大企業の4割がDX推進に取り組んでいるのに対し、予算を確保しづらい中小企業では全体の1割程度しかDXの推進に取り組めていません。
DXは企業の持続的な成長や、競争力の向上に不可欠であり、日本企業はこれに真摯に取り組む必要があります。
日本が直面するDXの課題
現在でも、グローバルにおいて日本がDXの推進に遅れをとっていることがわかりました。では、いったい何故、日本のDXは進まないのでしょうか。日本企業が直面している課題について掘り下げます。
1. 経営層によるDXへの理解の欠如
日本がDXの実現に遅れをとっている原因の一つは、経営層による理解の欠如です。DXは、デジタルによる一部のプロセス変更ではなく、組織やビジネス全体に関わるため、部門を横断したアプローチが必要になります。ところが、経営層がDXの重要性や、それがビジネスにもたらす大きな可能性についてきちんと理解できていない場合、DX推進のための戦略やリソースの適切な配分が行われず、DXの進展が遅れます。
2. DX人材の不足
日本では売り手市場が続き、さまざまな業界において慢性的な人手不足が大きな課題になっています。特に専門的な知識や経験が必要なデジタル人材は不足しており、多くの企業が必要な専門家を確保できていません。このような人手不足も、DXの進展を妨げる一因となっています。
3. レガシーシステムの問題点と負担
レガシーシステムの適応性の欠如や拡張性の制約も、DX推進における大きな問題点としてあげられます。レガシーシステムでは、急速かつ継続的に変化する環境に適時対応することが難しく、新たなテクノロジーやビジネスニーズに合わせた迅速な改善を行うこともできません。その結果、企業にコストと時間の負担を強いることになります。また、レガシーシステムの保守切れにより、動かないシステムが発生した場合も多額の損失が生まれます。
デジタル時代を生き抜くためには、早い段階からレガシーシステムのデジタル化に取り組み、DXを進めることが重要です。これにより、コスト削減や生産性の向上、競争力強化が可能となります。適切なリソースを投入し、将来の成功に向けて早急に行動することが求められます。
まとめ
DXとは、デジタル技術を活用してビジネス、組織、企業の変革を図り、顧客体験の向上や革新的なビジネスモデルの構築を目指す取り組みです。
今からすぐに課題に取り組んでDXを成功させるためには、IT分野に精通した専門家の力を頼るのも一つの手でしょう。ロバート・ハーフは、人材の面から多くの企業のDXをサポートしています。
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テクノロジー・マネージング・ディレクター：リンジー・ヒューズ
